U.S. Air Forceが日本の沖縄の読谷村に極秘裏に核弾頭を装備した大陸間弾道ミサイル発射基地を設置し、運用を行い、1962年10月28日のキューバ危機の際には軍上層部の指示により、読谷核ミサイル基地に対して、核ミサイルの発射命令が下され、東西関係は核戦争勃発の瀬戸際の事態が生じていたことが28日、専門誌「」の報道で明らかとなった。

記事によると、沖縄に設置されていた核ミサイル発射基地は、873rd Tactical Missile Squadron（第873戦術ミサイル部隊）が管理していたもので、核弾頭を装備した4基の地対地巡航ミサイルの「MGM-13 Mace」が絶えず臨戦態勢で発射態勢に置かれていたとしている。

読谷核ミサイル基地の緊張状態がピークに達したのは、1962年10月28日のキューバ危機の際で、この際は、ミサイル基地全体が非常警戒の元に置かれ、実際に核ミサイル発射命令が下されたとしている。

しかし、読谷核ミサイル基地の当直士官は、ソ連に対する核攻撃命令の実施を拒否し、実際に読谷核ミサイル基地から核ミサイルが発射されることはなかったとしている。

軍上層部による核ミサイル発射命令を拒否した当直士官は、William Bassett（ウィリアム・バセット）という人物で、この証言を行った当直兵士のJohn Bordne（ジョン・ボードン）によると、当直士官のウィリアム・バセットが核ミサイルの発射命令を拒否したことで、次席当直士官がウィリアム・バセットをミサイル基地司令官の職から解くことを宣言し、彼に代わって核ミサイルの発射命令を遂行しようとしたが、当直していた他の一般兵士が従わなかったため、結果的に、核ミサイルの発射命令が実行に移されることはなかったとしている。

読谷核ミサイル基地は、核ミサイル発射命令が下され、この映画さながらの緊迫した状況が数秒間続いた後で、インターコムを通じて司令部から核ミサイル発射命令を取り消す命令が入ってきたことから、平常な状態に戻ることができたと、ジョン・ボードンは述べている。

日本政府は戦後から一貫して「核兵器をもたず、つくらず、もちこませず」という非核三原則を堅持してきたが、1944年の米軍による沖縄戦勝利による沖縄占領から1972年の沖縄返還までの間の沖縄は米国政府の管理下に置かれていたため、この間は、日本政府の非核三原則は沖縄には及んでいなかった。

読谷核ミサイル基地の存在を敵国のソ連が知っていたかどうかは不明となるが、もし、キューバ危機の際に読谷核ミサイル基地から実際に核ミサイルが発射されたいた場合、沖縄はソ連の核ミサイルの集中的な二次攻撃を受けて、沖縄の地は地上から姿を消していた可能性もあったこととなる。

(笑ってしまう。沖縄だけじゃない。世界が終わっていましたよ。１発でも発射すれば、全面核戦争です。核ミサイルそのものも、標的になるので、あらゆる場所からすべて発射するでしょう。核ミサイルの報復合戦です)